KyojiOhnoのブログ

作曲家、編曲家、ピアニストそして製作会社の経営者ですが、ここでは音楽以外の社会一般のことの雑感について書きます。

読売新聞の意図的な世論捜査?ー「小泉が首相にふさわしい」という記

先ほどの記事、つい、つい怒ってしまいましたが......

■「首相にふさわしい」小泉さんトップ、麻生さんに大差
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20090205-OYT1T00072.htm

冷静になってみるとどう考えてもおかしい、私の周囲にも小泉が首相にふさわしいなどと考えている人間は一人もいないし、知り合いの周囲にもいるとは思えない。

実はこの記事を伝えているのが「読売新聞」というのがなにかひっかかる。実は本当かどうかわからないが、読売新聞の「正力松太郎」はCIAのスパイだったなどという情報がある。

■有馬哲夫著「日本テレビとCIA−発掘された正力ファイル−」
http://www.amazon.co.jp/dp/4103022310


実は前々から噂で耳にはしていたが、『週刊文春』10月4日号に、極めて注目すべき記事が掲載されました。そこには驚くべきことが書かれています。

「 それは、特集「スクープ 暴かれた資金提供 岸信介はアメリカのエージェントだった! 『安倍政権投げ出し』の原点」という記事でした。今年6月に刊行されたティム・ウィナーの著書『灰の遺産 CIAの歴史』を取り上げたものです。
 ここには、日本政府をコントロールするためにリクルートした最も有力なCIAのエージェントが岸元首相であり、岸はCIAから巨額の秘密資金を得ていたと書いてあるそうです。55年の保守合同や58年の総選挙でも、CIAは資金を注ぎ込んで、児玉誉志夫などの極右勢力暴力団を影響下に置いたといいます。
 著者のウィナー氏はニューヨーク・タイムズの記者です。それなりに、信憑性のある本だということになるでしょう。」

またこんな記事もあります。

「1994年10月9日付『ニューヨーク・タイムズ』紙は、元CIA関係者、秘密解除された米国務省やCIAの秘密文書、当時の米駐日大使の証言などをもとに、アメリカから自民党への秘密資金の提供についての記事を掲載した。『読売新聞』は、「米中央情報局(CIA)が50−60年代に、自民党を中心に数百万ドルの資金をひそかに供与する広範な対日秘密工作を行っていたという衝撃的な内容を報じた」と、この記事の内容を紹介している。それによれば、1958年の総選挙で、当時の佐藤栄作蔵相がマッカーサー2世駐日大使に秘密の選挙資金を要請し、ワシントンの国家安全保障担当首脳が検討した結果、その供与を承諾したという。このような秘密資金供与は、冷戦体制の下、左翼勢力を弱体化させ自民党を支えるためで、ケネディ政権の1960年代初めには自民党とその有望な政治家への秘密献金は日常化し、対日外交の重要な部分であった(『読売新聞』1994年10月10日付)。

このとき、『読売新聞』が紹介した『ニューヨーク・タイムズ』の記事を書いたのが、ティム・ウィナー記者の可能性が高いという

詳しくはhttp://igajin.blog.so-net.ne.jp/2007-10-04

これが事実だとすれば、要は日本の歴代首相はほとんど今までアメリカの事実上傀儡だったことになる。CIAの資金をみな受けていたから当然アメリカには逆らえないわけだ。そしてその中で読売新聞が重要な働きをしていた。はっきりいえば日本の政治を裏で読売グループの正力一族はCIAエージェントとして操っていたということになる。

しかもある噂では

福田内閣時、当時の渡辺喜美金融担当相は、サブプラム問題でしっちゃかめっちゃかのアメリカに対して、日本の外貨準備の全額100兆円を気前良くあげちゃいますよ、と提案していた。
  福田さんは「100兆円よこせ〜」と"あの手この手で迫ってくるブッシュの手先"に対して「ノー」を言い続け、最後はぶち切れて辞めた。
 続く麻生さんは、アメリカが狙っている外貨準備のうちの1割をIMFに貸し出して、尚且つ「アメリカに直接融資はしません」と宣言した。

というわけで最近の日本の首相はアメリカのいうことを聞かない。そこでまた再び使い古しの「小泉」を担ぎ出そうとして、今回のような世論捜査を行ったという。」

お断りしておくがこれはあくまで噂である。

何やらスパイ小説のような話だが、しかしそんな噂に信憑性を与えるほどこの読売新聞の世論調査の結果はあまりに不自然だし、何か意図的なものを感じる。
もし有馬哲夫氏の本に書いてあることが事実だとすれば、我々は読売新聞の購読をボイコットしてもよいかもしれない。そのくらいこの話は悪質である。

でも確かに今回の世界不況で唯一日本の金融システムはダメージを受けていない。それだけに今資金に底がつき始めているアメリカから金を出せという圧力が来てもおかしくはない。今回の不況で日本は一番ダメージを受けていないのだ。この話が真実であってもおかしくはない。

読売新聞や日本テレビはこの件が事実無根だとすればこれを国民に説明すべきだろう。
どうも小泉政権当時のマスメデイアの報道のしかたにせよ、日本のマスメデイアの報道の信頼性は年々ひどい状態になっているといわざるを得ない。それだけに我々日本人は日本のマスコミの報道を信頼するのは危険きわまりないことかもしれない。勿論アメリカの報道もかなりひどい情報操作があるのも事実だ。ただアメリカ人と日本人の大きな違いはアメリカ人は基本的にマスメデイアを信用していない点である。

情報化社会だけにどの情報が信憑性があるのか、どの情報に本当の価値があるのか、きちんと見極めなければならない。
ただ、これだけはいえる。

「無料」で手にした情報には信憑性がない、ただの情報やコンテンツは所詮、「ただ」の価値ー殆どゴミ程度ーの価値しかないのである。報道でも権力や特定のスポンサーの意図で操作された報道は鵜呑みにすべきではない。新聞の場合は卑しくも購読料を読者から取っておきながら今回のような意図的な世論操作をやろうとしているとしたら、これは読者に対する背信行為である。こういう新聞は購読をボイコットしてもいいだろう。