タダ（無料）であることの代償　タダほど高いものはないという事実

インターネット内ではいまだに「全ての情報やコンテンツはタダ（無料）であるべきだ」という考え方が根強く残っている。

しかしこの記事を読むとその考え方がいかに無邪気で幼稚なものであるかがわかる。

■Ｇメール開設から１０年、ユーザーが払う「無料」の代償（ＣＮＮ）
http://www.cnn.co.jp/tech/35045970.html

米インターネット大手グーグルのウェブメールサービス「Ｇメール」が４月１日で提供開始から１０年目を迎えた。同サービスは無料で使えるが、代償を伴わないわけではない。グーグルはユーザーに関する膨大な量の個人情報という形で元を取っている。
世界で推定５億人以上が利用するＧメールは、ウェブメールの世界で支配的な存在になった。同時にプライバシーを巡って絶えず批判にさらされ、米国や欧州では裁判も起こされた。同社がメールの内容を盗み見していると訴える声もある。
同社の売上高は２０１３年１０〜１２月期だけで１６８億６０００万ドル（約１．７兆円）に上る。Ｇメールで収益を上げる手段として使われているのが、メールを自動的にスキャンして整理し、そのデータを使ってユーザーが興味を持ちそうな広告を表示させる方法だ。
「安定した電子メールサービスの提供と引き換えに、あなたの電子メールの隣に広告を表示させ、あなたのメールをスキャンしてどの広告がふさわしいかを判断させてほしい、というのがＧメールの約束事だ」。米サンタクララ大学のエリック・ゴールドマン教授はそう解説する。
＜中略＞
法律専門家のベナム・デヤニム氏は「無料のものなど存在しない。だから自分が無料サービスにどんな価値を提供しているのかを理解しておくことが重要だ」と話す。
無料サービスでメールを送受信すれば、自分の関心事や人間関係、経済状態などに関する情報を提供することになる。こうした情報を抽出して整理すれば、広告会社や広告主にとって大きな価値をもつ。
＜中略＞
利用する側も、Ｇメールのような無料サービスを使うことの価値と、自分のプライバシーの重さをはかりにかける必要性が強まっている。