ツイッターを始めネットの論調は世論とずれるというデータ

昨年の衆議院選挙の時も危機感を強く覚え、ずいぶんここでも記事を書いた。

そして...

残ったのは無力感、自分の力のなさだった。

それを裏付けるデータがアメリカから発表された。非常に興味深いデータだ。

■ツイッターと世論に「ずれ」　米調査機関が指摘
http://www.cnn.co.jp/tech/35029107.html

政治ニュースなどを伝えるメディアが、街頭インタビューの代わりにインターネットの短文投稿サイト「ツイッター」の書き込みを引用するケースが目立っている。しかしツイッター上の意見は一般世論と必ずしも一致しないことが、米調査機関ピュー・リサーチ・センターの研究で分かった。

ツイッターは世論と比べてリベラル寄りのときもあれば、保守寄りのときもある。全体として否定的な意見が多いのも特徴だ。

ピュー・リサーチ・センターでは過去１年間にわたり、米大統領選の結果や選挙前の討論会、オバマ大統領の就任演説などに関する世論調査の数字とツイートの傾向を比較した。

オバマ大統領の再選については、世論調査で５２％が歓迎、４５％が不満と答えた。一方、ツイッターへの書き込みは歓迎する意見が７７％を占め、不満とする意見は２３％にとどまった。また、オバマ大統領が劣勢とされた第１回討論会の評価でも、大統領に軍配を上げる声は世論調査でわずか２０％だったのに対し、ツイッターでは５９％に上った。

こうした傾向は、ツイッター利用者の構成を考えれば説明がつきそうだ。一般市民全体に比べると若い年代が多く、民主党支持者が多い。２０１２年の統計では、ツイッターにニュースを投稿する成人利用者の半数が３０歳未満で、５７％が民主党員または同党支持者だった。成人全体の中で３０歳未満が占める割合は２３％、民主党員または同党支持者は４６％にすぎない。

ただ、ツイッターが常にオバマ大統領や民主党の味方をするとは限らない。２期目の就任演説を「良かった」と評価する声は、世論調査で４８％を占めたが、同様のツイートはわずか１３％だった。また、ケリー国務長官の指名に対する意見は世論調査で賛成３９％、反対３６％、中立が２６％と割れたのに対し、ツイートは賛成６％、反対３２％、中立６２％という分布になった。

これらは、ツイッター上の発言の特徴から説明がつく。世論調査と違って、利用者はそもそも自分が重要だと感じる話題についてしか発言しない。全体として好意的に受け止められている出来事でも、大多数の人が言及せず、強い不満を持つ少数派ばかりが発言すれば、数字は逆転する。例えば、オバマ大統領再選についてのツイートは１４００万件近くあったが、ケリー長官任命を取り上げたツイートはわずか７万件だった。

ツイッターの世界では、他人の批判や悪口が何より盛り上がるということも忘れてはいけない。大統領選前のオバマ、ロムニー両候補へのコメントは、どちらも否定的な内容が圧倒的に多かった。オバマ大統領への否定的意見は４０〜５０％、好意的な意見は１０〜３０％の間で推移した。ロムニー氏については否定的意見が５０〜６０％で、好意的な意見が２０％を超えたのは本選直前の数日間だけだった。

ピュー・リサーチ・センターが１２年に実施した調査によると、米国内の成人でツイッターを使っている人は１３％、時々または日常的にニュースや見出しを投稿する人はわずか３％。デジタルの世界で圧倒的な存在感を示すツイッターも、他のメディアほど多くの人々に届いている存在ではないようだ。

確かに

前回の衆議院選挙の時twitterもfacebookもリベラルよりのつぶやきは多かったけど世論は完全に右寄りだったし、その関係でネットの世論のずれを実感した。

つまりネットに熱心に書き込む人間自体が実はマイノリテイであることが多いということ。昨年の「エジプトの春」のようなできごとはやはり例外的なことのようだ。

そして日本では「エジプトの春」を起すことはたぶん不可能に近い、ということだろう。

残念だが...